研究の背景と目的

私たちはコロナウィルス肺炎の病態をインフルエンザウィルス肺炎や非ウィルス性市中肺炎と比較する研究を行っています。市中肺炎とは、医療関連行為を受けていない方に家庭で起こった肺炎です。2019年中国武漢に端を発したコロナウィルスによる肺炎は世界的な拡大をみせつつあります。現在あるコロナウィルス肺炎のデータの多くは中国での記録によるものですが、一般的なウィルス性肺炎の性質を示したものも多く、コロナウィルス以外のウィルス性肺炎（これまでの日本では多くはインフルエンザウィルス肺炎になります）や非ウィルス性の市中肺炎との比較はなされておらずその臨床的特徴・違いは明らかではありません。そこで、京都大学および関連の病院に入院されたコロナウィルス肺炎もしくはインフルエンザウィルス肺炎や非ウィルス性市中肺炎の患者さんを多人数集積して、コロナウィルス肺炎の診療に役立つ情報や日本のコロナウィルス肺炎の特徴を見出すことを目的としました。

対象となる患者さんと方法

この研究は、倫理委員会での承認から2年間までにNPO法人 西日本呼吸器内科医療推進機構の研究参加病院に入院され、コロナウィルス肺炎として治療を受けられた（または、治療を受けられる）患者さんを対象として登録し、患者さんのカルテを閲覧し、病状や基礎疾患、検査データ、画像所見、原因病原体、治療効果などのデータを解析するものです。解析の期間も含めた研究実施期間は5年間を予定しています。カルテの閲覧は医師が行い、カルテが施設外に持ち出されることはありません。調査には患者さんのお名前は使用せず、番号で管理されますので、個人情報（お名前や住所など個人が特定できる情報）は保護されます。入院時の年齢、性別、体温や採血の結果、また最終的な転帰などをデータとして京都大学呼吸器内科において管理します。

拒否の希望のある患者さんへ

本研究は京都大学大学院医学研究科・医学部及び医学部附属病院 医の倫理委員会の審査を受け、研究機関の長の許可を受けて実施しているものですが、対象となる患者さんにつきましては、ご異存がなければ調査に加えさせていただきたくお願いします。もしそれを望まれない場合やご質問がある場合は下記までご連絡ください。ご協力いただけない場合でも、今後の診療に不利益はきたしません。なお、研究結果は、学会や出版物として公表することがあります。

研究資金と利益相反

研究資金は京都大学呼吸器内科の研究費によって賄われ、企業との利益相反はありません。利益相反については、「京都大学利益相反ポリシー」「京都大学利益相反マネジメント規程」に従い、「京都大学臨床研究利益相反審査委員会」において適切に審査・管理もされます。
ご理解とご協力のほど、どうぞよろしくお願いいたします。

予定共同研究機関（各病院に直接問い合わせることはお控えください）

明石医療センター呼吸器内科、部長　大西尚
赤穂市民病院内科、医師　村瀬公彦
大阪赤十字病院呼吸器内科、部長　西坂奏夫
大阪府済生会中津病院呼吸器内科、部長　長谷川吉則
岸和田市民病院呼吸器内科、部長　高橋憲一
京都市立病院呼吸器内科、部長　江村正仁
倉敷中央病院呼吸器内科、部長　石田直
神戸市立医療センター中央市民病院呼吸器内科、部長　富井啓介
神戸市立医療センター西市民病院呼吸器内科、部長　冨岡洋海
公立豊岡病院組合立豊岡病院呼吸器内科、医長　中治仁志
静岡市立静岡病院呼吸器内科、 部長　山田孝
杉田玄白記念公立小浜病院内科、医師　伊藤功朗
田附興風会医学研究所北野病院呼吸器内科、部長　福井基成
天理よろづ相談所病院呼吸器内科、部長　羽白高
日本赤十字社和歌山医療センター呼吸器内科、部長　杉田孝和
兵庫県立尼崎総合医療センター呼吸器内科、部長　平林正孝
福井赤十字病院呼吸器内科、部長　赤井雅也
洛和会音羽病院呼吸器内科、部長　土谷美知子
高槻赤十字病院呼吸器内科、部長　北英夫
綾部市立病院、医師　濱田哲
神鋼記念病院呼吸器内科、部長　大塚浩二郎
寺田内科・呼吸器科、院長　寺田邦彦
西陣健康会堀川病院内科、部長　安井浩明
国立病院機構京都医療センター呼吸器内科、部長　三尾直士
京都大学医学部附属病院呼吸器内科、教授　平井豊博

研究責任者

〒606-8507 京都市左京区聖護院川原町５４
京都大学医学部附属病院呼吸器内科　伊藤功朗
連絡先：075-751-3830、メール：isaoito@kuhp.kyoto-u.ac.jp

京都大学医学部付属病院の相談窓口

京都大学医学部附属病院　相談支援センター
　（Tel）075-751-4748
　（E-mail）ctsodan@kuhp.kyoto-u.ac.jp

本研究で収集した試料・情報は、同意を受ける時点では特定されない将来の研究のために用いる可能性があります。他の研究への二次利用および他研究機関へ提供する際は、新たな研究計画について倫理審査委員会で承認された後に行います。また、ホームページ上で、研究の目的を含む研究実施の情報を公開し、研究対象者が拒否できる機会を保障します。